転職の秘訣
オファー面談とは?内容や確認すべき7つのポイント、注意点を紹介
オファー面談は内定を獲得したあとにおこなわれる面談のことです。労働条件の最終確認をするために実施されます。内定承諾前であれば、内定者は給与や入社日などの交渉も可能です。
オファー面談は選考ではないのであまり気負う必要はありません。ただし、入社する前に重要事項を確認する場のため、悩みや不安を解消できるよう事前に準備すべきこともあります。
本記事では、オファー面談で確認すべきポイントや気を付けることを紹介します。納得がいく転職ができるよう、ぜひ参考にしてみてください。
01. オファー面談とは|内定後におこなわれる面談
オファー面談とは、企業から内定の連絡があったあとにおこなう面談のことです。
企業と内定者で労働条件をすりあわせ、入社後に認識のずれがないようにするのが主な目的となっています。
内定者が入社する前に疑問がないよう、企業側から実施してくれます。
面接と異なり選考でないため、オファー面談で内定が取り消されることはほとんどありません。
仕事内容や給与など不安な点を確認できるため、内定を取った人は積極的に質問しましょう。
なお、以下の記事で内定から入社までの流れを詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
02. オファー面談の内容
オファー面談の内容では主に、以下の2つのことをおこないます。
- 入社の意思確認
- 労働条件の確認
事前に内容を知っておくことで安心して望めるので、ぜひ参考にしてみてください。
入社の意思確認
オファー面談では企業が内定者に対し、本当に入社してもらえるかを確認する場です。辞退された場合、企業は再び募集をかける必要があるため、入社の意思を聞きます。
入社意思について聞かれたら、正直に答えるようにしましょう。
入社するか迷っている場合でも「迷っています」と素直に伝えることをおすすめします。入社意思がある人は「前向きに検討している」と伝えましょう。
ほかに入社したい企業がある場合は「必ず入社する」と明言するのはやめましょう。オファー面談が終わったあとに内定を辞退すると、企業に迷惑がかかるためです。
第一志望の内定をもらうまでは、明言せず前向きな回答をしておくことが大切です。
労働条件の確認
入社の意思を確認したら、採用する際にどのような条件で働くかを内定者と認識を共有します。
労働基準法第15条でも入社前に労働条件を明示することが定められているため、オファー面談で確認をおこないます。
労働条件を把握していないと入社後にギャップを感じやすくなり、早期離職につながるためオファー面談に真剣に挑むことが大切です。
労働条件を確認し、疑問点があれば質問しましょう。
また、労働条件で提示された給与が自分の納得できる金額ではない場合、交渉しても問題ありません。必要に応じて企業に希望している金額を提示しましょう。
給与の交渉によって内定が取り消されることはほとんどありません。内定を出した時点で雇用関係になり、合理的な理由なく取り消すと労働契約法16条に該当する可能性があるためです。
内定者と企業の間で想定している金額に大きなずれがない限りは、内定取り消しになるリスクは低いでしょう。
交渉の仕方は後述の「適切な言葉遣いや態度で交渉・相談する」で紹介するので、ぜひお読みください。
03. オファー面談のタイミング
企業によってオファー面談のタイミングが異なりますが、内定承諾前か承諾後に実施されるのが一般的です。
承諾前の場合は、承諾してもらえるよう促すのが主な目的です。労働条件の内容によっては交渉の余地があり、年収アップを目指せる可能性があります。
承諾後の場合は、内定者の疑問点を解消するのが主な目的です。内定者が入社する前に労働条件や会社のルールなどを確認します。
承諾後のオファー面談の場合は、給与額や入社日の交渉は難しい可能性があります。労働条件をのんだうえで内定を承諾しているためです。給与交渉をしたい場合は、内定後から内定承諾前までにしましょう。
04. オファー面談で確認すべき7つのポイント
内定者がオファー面談に参加する際、以下の7つを確認しましょう。
- 入社日
- 業務内容
- 就業場所
- 就業時間・休暇制度
- 年収
- 評価制度
- 社内制度・福利厚生
入社後のギャップを最小限に減らして働き続けるためにも、ぜひ参考にし、オファー面談で質問できるようにしましょう。
入社日
はじめに入社日がいつかを確認しましょう。とくに現職に勤めている場合は、退職までのスケジュールも意識して入社日を決める必要があります。
内定から入社までの期間は、一般的に2ヶ月~3ヶ月ほどです。
企業によっては、退職する場合1ヶ月以上前に退職願いを提出することが就業規則で明記されている場合があるでしょう。就業規則を確認し、オファー面談の時点で現実的な入社可能日を伝えられるように準備しておくことが大切です。
業務の引継ぎも考慮し、現職の企業に迷惑がかからないようにしましょう。
業務内容
実際に自分の担当する業務内容を具体的に把握しましょう。
配属される部署やメンバー構成、期待されるミッションなどを確認します。
とくにどのような仕事を担当するのか認識のずれがないよう質問しましょう。配属される部署でも役割が細分化されており、想定している業務内容と異なる場合があるためです。
たとえば、開発職でも試験を担当する場合や、設計が主な業務になる場合があります。どのような製品・サービスに携わり、どのような業務を任されるのか具体的にイメージできるよう質問することが大切です。
就業場所
就業場所については、以下を確認しましょう。
- 入社後の勤務地はどこか
- 通勤できる範囲にあるか
- 交通手段はあるか
- 自動車通勤の場合は駐車場があるか
それぞれ確認することで住居の手配や定期券の購入などの準備ができ、入社日に問題なく出勤できます。
また、転勤の可能性がある場合は転勤の有無やタイミングなども聞いておきましょう。引っ越しにかかる費用を会社で補助してもらえるかも確認することが大切です。
在宅ワークが可能な場合は、電気代の補助や出勤が必要な日数などのルールを知っておきましょう。
就業時間・休暇制度
就業時間・休暇制度は求人票に書いてありますが、職種によっては異なる場合があるため確認しておくことをおすすめします。
特に以下のような求人票にあまり書いていない情報を中心に質問しましょう。
- 閑散期や繁忙期がある場合の就業時間
- 配属する部署の平均残業時間
- みなし残業時間
ワークライフバランスを重視している人は休暇制度の確認も欠かせません。有給制度や有給取得率、休日出勤の有無などを聞き、プライベートの時間を大切にできる企業か判断しましょう。
年収
給与アップのために転職したのであれば、年収のすりあわせは必須です。
求人票で給与が〇万~〇万円と記載されている場合は、具体的にいくらになるのか確認しましょう。
内定承諾前であれば交渉の余地がありますが、承諾後であればあくまで確認の場となり交渉は難しいでしょう。
年収は昇給の見込みや上げ幅などを確認し、将来的にどれくらいの金額になるか知っておくことをおすすめします。
ほかにも残業代や賞与の支給実績なども教えてもらいましょう。
評価制度
評価制度を聞いて何を目標に業務を遂行すればよいか把握しましょう。
人事制度の仕組みや評価制度の全体像を知ることで、入社後のキャリアプランをイメージできます。
給与にも反映されるため、評価制度の内容を見て年収の上がる余地がないと感じた場合は、内定承諾すべきか再度検討しましょう。
入社できたとしても昇給が見込めないため、高収入を目指している人は昇給の仕組みを理解しておくことが大切です。
社内制度・福利厚生
企業によって社内制度や福利厚生が異なるので、どのようなものがあるか確認することをおすすめします。
たとえば、以下のような制度の利用できる条件や申請方法などを質問しましょう。
- 特別休暇
- 育児休暇
- 住宅ローン補助
- 保養所の利用制度
- 持ち株制度
また、資格取得や通信教育などキャリアアップを支援してくれる制度があるかも把握しましょう。
自分のキャリアプランやワークライフバランスにあった会社か把握するためにも、社内制度や福利厚生を確認しておくことが大切です。
これまで述べた内容は選考を受ける前に確認することも可能です。企業の内情に詳しい転職エージェントであれば、詳細を教えてくれます。
メーカー専門の転職エージェント「タイズ」は、他エージェントとは異なり、コンサルタントが転職者も採用企業もどちらも担当する兼業制を取っています。そのため、企業の内情に詳しいコンサルタントが多く、生の情報を転職者に提供できます。
選考前に本当に自分にマッチした企業・求人なのか知りたい方はぜひご相談ください。
05. オファー面談に参加する際の注意点
オファー面談に参加する際は、以下の3点に注意しましょう。
- 不安なことはすべて解消しておく
- 適切な言葉遣いや態度で交渉・相談する
- 社会人として適切な服装で臨む
オファー面談をスムーズに進め、トラブルなく入社できるようぜひ参考にしてみてください。
不安なことはすべて解消しておく
疑問点を残さないためにも、あらかじめ質問内容を決めておきましょう。質問リストを用意し、気になる点があればすぐに聞けるようにしておきます。
不安を解消しないと、本当に入社してもよいか決断できなくなるため、確認することが大切です。仕事のきつさや退職率、辞職した人の退職理由なども不安があれば聞き、安心して入社できる企業か判断しましょう。
適切な言葉遣いや態度で交渉・相談する
給与交渉をする際は企業側が条件をのんでくれるよう、適切に対応することが大切です。
交渉ではさまざまなことに配慮して進めなければなりませんが、とくに以下のことに注意しましょう。
- 丁寧な言葉遣いと態度で交渉する
- 常識の範囲で交渉する
内定をもらっているからとはいえ、「給与を上げてほしい」と高圧的な態度で交渉に応じるのはNGです。
直接的に要求するのではなく「給与に関して再度ご検討いただけませんでしょうか?」と丁寧に相談しましょう。
また、常識的に考えた範囲で金額を提示することが大切です。求人情報より大幅な額面を提示すると企業が交渉に応じてくれないため、適切な金額を提示しましょう。
金額を提示する際は根拠をもって企業に納得してもらうことが大切です。現職の年収や同職種の客観的な市場データなどを提示したうえで、希望している額面を伝えましょう。
社会人として適切な服装で臨む
オファー面談はオンライン・オフラインに関係なく、ビジネス向けの服装で挑みましょう。内定が決まっていたとしてもオファー面談はフォーマルな場であり、派手な服装はNGです。
オフィスカジュアルでもよいといわれた場合でも、ビジネススーツで参加するのが無難です。
カジュアルな服装で指定された場合は、清潔感のある身だしなみであれば問題ありません。服装を決められない場合は、企業のホームぺージや採用サイトを確認し、社員の服を参考にすることをおすすめします。
オファー面談がない場合の対応方法
オファー面談がない場合は、以下のような対応をしましょう。
- 労働条件通知書を確認する
- オファー面談をお願いする
オファー面談がなくて不安な方は、ぜひ参考にしてみてください。
労働条件通知書を確認する
オファー面談がない場合は、内定先から提示された労働条件通知書を確認しましょう。
労働条件通知書とは企業が採用した従業員に交付すべき書類です。労働基準法第15条で労働条件の明示が義務化されているため、オファー面談を実施していない企業は書類で交付しています。
労働条件通知書には以下の内容が掲載されています。
(1)労働契約の期間に関する事項
(2)期間の定めのある労働契約を更新する場合の基準に関する事項
(3)就業の場所及び従業すべき業務に関する事項
(4)始業及び終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日、休暇並びに労働者を二組以上に分けて就業させる場合における就業時点転換に関する事項
(5)賃金(退職手当及び臨時に支払われる賃金等を除く。)の決定、計算及び支払いの方法、賃金の締切り及び支払の時期並びに昇給に関する事項
(6)退職に関する事項(解雇の事由を含む。)
(7)退職手当の定めが適用される労働者の範囲、退職手当の決定、計算及び支払いの方法並びに退職手当の支払いの時期に関する事項
(8)臨時に支払われる賃金(退職手当を除く。)、賞与及びこれらに準ずる賃金並びに最低賃金額に関する事項
(9)労働者に負担させるべき食費、作業用品その他に関する事項
(10)安全及び衛生に関する事項
(11)職業訓練に関する事項
(12)災害補償及び業務外の傷病扶助に関する事項
(13)表彰及び制裁に関する事項
(14)休職に関する事項
引用:採用時に労働条件を明示しなければならないと聞きました。具体的には何を明示すればよいのでしょうか。|厚生労働省
それぞれ確認し、わからない点があれば、企業にメールで質問しましょう。
オファー面談をお願いする
労働条件通知書で気になる点や不安な点がある場合は、オファー面談の実施をお願いすれば対応してもらえる可能性があります。
ただし、決して対応してもらえるとは限りません。オファー面談が時間の都合上難しいと断られた場合は、メールや電話で聞くことも検討しましょう。
また、転職エージェントを利用している場合は、コンサルタントに質問する方法があります。
転職エージェントを利用すれば、企業の人に聞けないことでも素直に質問できるでしょう。不安なことを迅速に解決でき、安心して内定の承諾や入社に向けた準備ができます。
実際にタイズを利用した人のなかにも、コンサルタントからのフォローによって転職に成功した人がいます。詳しくは以下のインタビュー記事で紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
いろいろなことに対して、フォローやサポートがすごく早かったです。例えば、私が求めている会社の印象や情報、応募先の人事へ選考後の感触を確認頂き、問い合わせに対してもすぐにフィードバックしてくれました。
また、転職して会社に勤め始めてからも、近況確認などのご連絡を頻繁に取って頂き、フォローがしっかりされていると思います。
タイズでは選考前のキャリア相談から、内定後、入社後までフォローを行っています。また、他エージェントとは異なり、コンサルタントが転職者も採用企業もどちらも担当する兼業制を取っています。そのため、企業の内情に詳しいコンサルタントが多く、生の情報を転職者に提供でき、ミスマッチを防ぐことができます。ぜひご相談ください。
06. オファー面談に関するよくある質問
オファー面談をするうえでよくある疑問を紹介します。
- オファー面談自体を辞退できる?
- オファー面談後に内定を辞退できる?
- オファー面談で内定が取り消されることがある?
詳しく回答しているので、気になる質問があれば見てみましょう。
オファー面談自体を辞退できる?
場所や時間の都合で参加するのが厳しい方は、オファー面談を辞退できます。面接ではないため、内定取り消しのリスクもほとんどないでしょう。
労働条件のすりあわせができており、労働条件通知書の内容を見ただけで十分であれば断っても問題ありません。辞退する場合はオファー面談の招待メールが来てから数日内に断る連絡をしましょう。
ただし、入社前の会社とコミュニケーションをとれる数少ない機会のため、関係づくりとして参加することをおすすめします。
オファー面談後に内定を辞退できる?
内定承諾書に法的拘束力がないため、オファー面談後に内定を辞退することは可能です。
ただし、内定辞退はあまり好ましくない行為のため、できるだけしないようにしましょう。
辞退する際はなるべく早めに連絡し、お詫びの気持ちをしっかり述べます。
なお、内定を辞退すると違法になるケースもあるので注意が必要です。詳しくは以下の記事で紹介しているので、あわせてお読みください。
オファー面談で内定が取り消されることがある?
オファー面談は選考ではないため、基本的に内定取り消しされることはありません。条件の交渉によって相当マイナスな印象を与えない限りは、入社できるでしょう。
ただし、企業によっては内定が出る前にオファー面談を設定することがあります。内定する前に無理な条件交渉をしたり、ビジネスの場としてふさわしくない態度をとったりしたら見送りになるおそれがあります。
内定取り消しにならないよう、常識的な言葉遣いや態度でオファー面談に臨みましょう。
07. 悩みや不安を解消するために事前準備をしてオファー面談に挑もう
オファー面談は内定後におこなわれる面談で、入社意思の確認や労働条件の確認などをします。内定を獲得した人は、労働条件の内容に認識のずれがないよう、入社日や業務内容などしっかりと確認しましょう。
年収が想定していたより低いと感じる場合は、交渉しても問題ありません。根拠を提示して伝えることで、採用担当者も納得して検討してくれます。言葉遣いや態度に気を付けて、丁寧に話しましょう。
また、オファー面談で聞きにくいことがあれば転職エージェントに聞くのもひとつの手です。専門のコンサルタントがあなたの悩みに対して適切なアドバイスをくれるでしょう。
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